この2年間、新型コロナウイルス感染症についてはさまざまな情報が大量に駆け巡りました。その中には、不正確でミスリーディングさせるものや誤情報・デマも多くありました。そういった誤情報・デマに踊らされないためにはどうしたらいいのでしょうか？ 前回（「ワクチンデマはなぜ広がるのか？」）に引き続き、計量経済学というデータ分析手法によってネットメディアなどを研究されている経済学者の山口真一先生に、誤情報・デマへの対処法を伺いました。
山口真一（やまぐち・しんいち）
国際大学グローバル・コミュニケーション・センター准教授
1986年生まれ。博士（経済学・慶應義塾大学）。2020年より現職。専門は計量経済学。研究分野は、ネットメディア論、情報経済論、情報社会のビジネス等。「あさイチ」「クローズアップ現代＋」（NHK）や「日本経済新聞」をはじめとして、メディアにも多数出演・掲載。KDDI Foundation Award貢献賞、組織学会高宮賞、情報通信学会論文賞（2回）、電気通信普及財団賞、紀伊國屋じんぶん大賞を受賞。主な著作に『正義を振りかざす「極端な人」の正体』（光文社）、『なぜ、それは儲かるのか』（草思社）、『炎上とクチコミの経済学』（朝日新聞出版）、『ネット炎上の研究』（勁草書房）などがある。他に、東京大学客員連携研究員、早稲田大学兼任講師、日本リスクコミュニケーション協会理事、シエンプレ株式会社顧問、総務省・厚労省の検討会委員などを務める。
讃井 前回、政府に対する信頼度が低いと、政府が新型コロナ感染症やワクチンの情報を出してもなかなか信頼できないという話をしていただきました。逆に言えば、政府が情報をオープンにして丁寧かつわかりやすく説明すれば、科学的事実はきちんと伝わるのでしょうか？
山口 「ワクチンを打つと不妊になる」というデマに対し、ワクチン接種推進担当大臣だった河野太郎さんがメディアに出てファクトチェックをもとに明確に否定したことがありました。この時、河野さんの説明以前はTwitter上でデマを信じている人の割合は約60%いました。しかしそれが説明後に約30％にまで低下したんです。このようにファクトチェックの結果が広まれば、疑いの目を向けている人たちがある程度考えを変えてくれるということが、今回私が研究した中でわかりました。
「ワクチン 不妊」について述べているオリジナルツイートの中で、不妊を信じているものの割合
出典：山口准教授らのワクチン疑義言説に関する研究成果より
ただ、それでも考えを変えない方が一定割合います。ワクチンの害を強く信じていて、周りにも「打たないほうがいい」と積極的にすすめる人たちの考えを変えるというのは非常に困難です。バックファイア効果というのですが、フェイクニュースを強固に信じている人に対して、「それ間違ってるよ」と否定すると、反発してさらにその考えを強固にしてしまう効果があると証明されているんです。この場合、ファクトチェックも効果がありませんので、放置するしかありません。放置しつつ、中庸な人がその方たちの言説に引き込まれないようにファクトチェックの結果を発信し続けていかなければなりません。
とはいえ、その方たちが家族など近しい関係だったら無視し切れないでしょう。その場合は、丁寧にコミニケーションしていくことです。頭ごなしに否定するのではなく、根気よく話を聞いた上で、「こういう視点もあるんじゃない」というように徐々に氷を解かしていくことが重要だと言われています。逆に言うと、それぐらいしかやれることはないわけですが。
フェイクニュースを誤情報と気付かずに拡散した手段
出典：国際大学GLOCOM（2021）「Innovation Nippon 2020 フェイクニュースwithコロナ時代の情報環境と社会的対処」
讃井 では、大多数のニュートラルな人たちがデマに踊らされないためにはどうすればいいのでしょうか？
山口 おもに以下の3つがあげられます。
①必ず一次情報やエビデンスに当たる。
②情報に接して怒りや不安を感じた時は、一呼吸おいて落ち着いて考える。
③わからないことは拡散しない。
①については、ネットの情報に限りません。ワクチンデマの拡散に関してSNSの影響がクローズアップされていますが、リアルな対人関係や会話にも注意が必要です。実際、私の研究では、フェイクニュースを信じて拡散してしまう手段として最も多かったのは、家族や友人知人への直接の会話で、その次に多かったのがメッセージアプリでした。信頼できる友人や職場の先輩・同僚からの情報であったとしても、必ず一次情報をチェックする癖をつけるのが大事だと思います。
讃井 一次情報に遡ることは、とても重要だと思います。一方で、全員の方がそういった行動を取れるのか、行動を取ったとしても正しく理解できるのか――難しいのではないかとも思うのですが…。
山口 おっしゃるとおりで、全員のリテラシーを上げようとするのは難しいでしょう。でも、情報提供側にはまだまだ改善の余地があり、それによって状況を良くすることはできると思います。
たとえば厚生労働省のウェブサイト。よく、「厚労省のウェブサイトで確認してください」と言われるのですが、あれ、非常に見づらいですよね。つぶさに見るとさまざまな情報が詳しく載っているのですが、情報がそこに置いてあるだけで“見せる“仕様になっていません。“官公庁あるある“ですが、“見せる“ことを意識しないで、情報をどんどん継ぎ足しているだけなんですね。あれを“見せる“仕様に変えるだけでも、状況は良くなると思います。
讃井 まったく同感です。ただの事実の羅列でしかなくて、よくこんなわかりにくいものを作るなと見るたびに思います。その裏には、揚げ足を取られないようにするという防衛的な心理が働いているのかもしれません。ツッコミを入れられたくないと。
山口 今の厚労省のウェブサイトでは、ツッコミは入らないかもしれませんが、活用もされません。あれではリテラシーが高くて一次情報を見たい人でも、「訳わかんないよ」と閉じてしまうでしょう。大事なのは、「そこに行けばわかる」という、一元的かつわかりやすいプラットフォームを作ることだと思います。
讃井 次に②ですが、アンガーマネジメントがなぜデマとの付き合い方に必要なのですか？
山口 新型コロナに関わるデマには、「ビル・ゲイツが人口減少のために仕組んでいる」といった陰謀論のように怒りや不安を煽るものが多いんです。ネットが普及する前から、デマの拡散にはそういった感情が大きく寄与していたのですが、SNS上でも同様で、怒りや不安などの感情が最も拡散されやすいという研究結果があります。怒りや不安を抱いた時、人は考えずに投稿をしがちだからです。しかも、かつてのような対面での伝達よりもSNSではハードルが低くなっていて、デマに接した瞬間にリツイートするなど短時間かつ簡単にスマートフォンで投稿できてしまいます。ですから、怒りや不安を抱いた時こそ、感情のまま投稿したり拡散したりするのではなく、一呼吸おいて落ち着いて考えてみてほしいと思います。イラッとした時にすぐに投稿せず、冷静になるというプロセスを経れば、投稿せずに立ち止まることもありますので。
讃井 なるほど。とはいえ人間は感情の生き物ですから、つい怒りにまかせて投稿してしまうかもしれません。できるだけ意識して心がけたいですね。一方、それにくらべて③の「わからないことは投稿しない」というのは、実現性が高そうに思えます。
山口 はい。人間がコントロールできる範囲だと思いますので、個人個人がやろうと思えばできる行動のはずです。
フェイクニュースの拡散パターンには、「こんな危険なワクチンけしからん！」とある意味確信的に拡散するものだけでなく、「こんな情報があるみたいだけどどう思う？」と、よくわからない状態で真偽のほどは不明のまま拡散するものがあります。すると、最初は「どう思う？」で始まったものが、2、3人挟んでいるうちに確定情報になってしまうんです。
たとえば昨年の例ですが、「4月1日に東京がロックダウンする」というデマがチェーンメール形式でLINEで拡散したことがありました。典型的に検証しようがない情報なのですが、「テレビのプロデューサーが言っています」等の文言が付いたバージョンなど、様々のものが拡散されました。
このようなわからないこと、検証しようがないことを広めないためにわれわれにできることは1つだけで、それはひとりひとりが拡散しないことなんです。わからないことを拡散するからどんどんフェイクニュースが広まっていくということを知っていただき、拡散しないという選択を是非取ってほしいと思います。
讃井 ありがとうございました。次回は、引き続き山口先生に、われわれ医療従事者やメディアがどのような情報発信を心がけるべきかを伺いたいと思います。
（11月9日対談 構成・文／鍋田吉郎）
※ここに記す内容は所属組織・学会と離れ、讃井教授、山口准教授個人の見解であることをご承知おきください（ヒューモニー編集部）。
連載第73回は12月6日掲載予定です。
